物件の絞込みができたら、現地に見学しに行きましょう。現地に足を運ばないとわからない事も多いので、必ず自分の目で物件を確認してください。
チェックリストを持って行くことをおすすめします。
実際の物件の広さや間取りは充分か、持っている家具の配置、生活導線は自分に合っているかなど、生活スタイルをイメージしながら見学しましょう。
入居してから「こんなはずではなかった」なんてことがないように。 また、室内だけでなく、建物の共用部分や周辺環境も重要ですので、こちらもしっかり確認しましょう。
物件見学は、今まで図面上でしか想像できなかった部屋を実際に見る事ができるので、より具体的なシミュレーションができます。
見学には客観的な目で見てもらうために、友人などを連れて二人以上で行きましょう。 自分だけで見学をするより、ぐっと視野が広くなります。 不動産会社に対しても、気がついた点があれば、友人からもどんどん質問してもらいましょう。
昼間に見学して気に入ったとしても、再度夜間に立ち寄ってみるなど、時間帯を変えて見学することをおすすめします。 夜には雰囲気や環境が変わることがあるからです。
特に女性の場合は、夜間の治安や周囲の環境チェックも重要ですから、気に入った物件の周辺は何度か見学してみましょう。
実物を見るとイメージが違う場合があります。
100%希望通りという物件が見つかったらラッキーですが、そうでない場合、いろいろと見学することにより、相対的な判断ができます。
複数見たい物件がある場合は、事前にルートを決めて近隣はまとめて見学するなど、計画的な見学をおすすめします。
勤めている人は、週末の休みを利用してしか住まい探しができないケースがあるので、効率よく見学しましょう。
不動産会社の営業マンはプロです。建物の構造や設備など、専門的でわからないことなどは遠慮せずに聞きましょう。
耐震性に影響する構造といった目に見えない部分は、住まいに重要なポイントです。
事前に住環境や建物の調査を第三者機関が行っているサービスもありますので、不動産会社に確認することをおすすめします。
人が住んでいる場合は、不動産会社の立ち会いのもと、現在住んでいる人の都合を聞き、プライバシーを侵害しないように気をつけて見学させてもらいます。 また、同じ仕様の別の部屋を見ることができる場合もありますし、最近ではモニター画像で室内をチェックできるところもあります。
時間が無い場合は、家族や信頼のおける友人に代わりに見学にいってもらい、写真を撮ってきてもらって図面と照らし合わせるのもひとつの手です。
基本的には、部屋の中は必ず見て決めましょう。 見学をしないで即決してしまうと、後々後悔することにもなりかねませんので、必ず細部まで点検して納得してから契約しましょう。
住みたい部屋が決まったら、不動産会社に連絡して申し込み・契約の手続きを進めましょう。
必要な書類は事前にチェックして、漏れの無いよう準備しておきましょう。
チェックリストを用意することをおすすめします。
「重要事項説明書」をよく確認したあとは、契約書の内容確認を行います。 物件に関する最後の確認作業となりますので、確認済みであっても再度目を通し、あいまいな点はすべて質問し、疑問や不安が残らないようにした上で捺印して契約しましょう。
契約時に必要な書類は、不動産会社や物件によって異なる場合がありますので、必ず事前に確認してください。 基本的には住民票、源泉徴収票、連帯保証人の署名・捺印、印鑑証明が必要となります。 連帯保証人の印鑑証明が必要な場合が多いので注意してください。
その他に、家賃を支払える収入があることを証明するために収入証明書が必要な場合もあります。 連帯保証人の収入証明書が必要な場合もありますので、事前に確認をとっておきましょう。 契約した際には不動産契約書、火災保険証券をもらうのを忘れないでください。
関東と関西では、契約時に必要な金額は違ってきます。 関東圏ではだいたい敷金1~2ヶ月分、礼金0~1ヶ月分、不動産仲介手数料(家賃の1ヶ月分)、前家賃1ヶ月分や共益費などを支払います。 目安としては賃料の3~5ヶ月分とされています。
一方、関西圏では敷金のことを「保証金」と呼んでいます。
関東圏よりも家賃は安く、保証金として6ヶ月から場合によっては1年分の家賃を前納することが条件の物件もあります。
また、支払い期日前の入居の場合、その月の分を日割りで支払うことになりますが、これは前家賃とは別途となります。
実際には入居時に色々と出費がかさむので、20~30万円ほど余裕をみて用意をしておきましょう。
敷金の返還についてですが、退去時の原状回復費を敷金から差し引かれた額が戻ってくることになります。 いくら戻ってくるかは不動産会社や管理会社、大家さん、また契約書の記載によってかなり変わってきますので、契約時にきちんと確認をしておきましょう。
宅地建物取引業法第35条では宅地建物取引業者に、宅地若しくは建物の売買もしくは賃借の契約が成立するまでの間に、重要な事項を説明する義務を定めています。
宅地建物取引主任者による説明が義務付けられている「重要事項説明書」には、
物件概要、登記されている事項、売主、都市計画法や建築基準法等の法律による制限事項、水道、電気、
ガス等のインフラの整備状況、代金、解除、違約金等の詳細が記載されています。
契約時にはこれらの重要事項の説明がきちんとなされているか、また見学時の話と食い違う点がないかなどを確認しておきましょう。
無事に契約が終わり、引越しが決まっても、まだまだやることはあります。
まず生活をするために、電気・ガス・水道といったライフラインを確保をする必要がありますので、管轄の各営業所に依頼しましょう。 ガスは立会いが必要ですが、その他は電話連絡で大丈夫です。またインターネットでの申し込みを行っているサイトもあります。 固定電話やインターネット環境が必要な人は、それらの対応も必要になります。
市区役所や郵便局への届け出も忘れないように。
最後に近所へ挨拶に行きましょう。 近隣トラブルを未然に防ぐためにも、最初にきちっと挨拶をしておきましょう。 500円程度のタオルや洗剤などを手土産に持っていくと良いでしょう。
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