家は住む人が安心して過ごせる空間であるべきですね。
その為に必要なのは、安全であること、快適に過ごせることでしょう。
何十年という長い期間家族を守ってくれる家ですが、その安全性というと素人ではわかりにくいものです。
そこで家づくりの基礎知識として、今回は安全性を中心にお話しします。
安全を考える上で、家にとってどんな事が重要かを考えてみましょう。
まず日本では地震を第一に考えなければなりません。 どの程度の地震に、どんな対策ができているかが重要です。
次に火事。
昔から比べれば純木造の家は減っていると思いますが、火事への備えも考えておくポイントでしょう。
地震などが起こった時に家がどれくらい耐えてくれるかは命にかかわります。
現在の建築基準法では数百年に一度発生する地震(東京では震度6強~7程度)に対して倒壊、崩壊しないレベルを定めています。
建築基準法を満たしていればこのレベルをクリアしているということになり、さらに耐震等級といった形で耐震性の目安を知ることができます。
木造住宅が多い日本では、基礎工事にベタ基礎と呼ばれる地盤全体に鉄筋コンクリートを流し込む工法が施される場合が多く、 地震や台風などの衝撃にも強いとされています。
さらに耐震性の高い住宅となると、構造材の量を増やして強度を高めたり、強度の高い資材を使うなどの工夫がされています。
最近は免震や制震という地震から守る工法が出てきています。
免震では地面と建物の間にボールやバネのような形状のものを用いた装置を設置して建物の揺れを抑えるようにしています。
制震ではゴムや弾力のあるものを設置することで地震の力を吸収し建物に伝わる力を軽減しています。
家を建てる工法にもいろいろな種類がありますが、耐震、免震ということも併せて考えていただきたいと思います。
等級 3 |
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等級 2 |
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等級 1 |
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平成12年10月から住宅性能表示制度が運用されています。
この制度は住宅の基本性能を統一基準の数値で評価する公的なもので第三者の専門家が工事を数回にわたり評価します。
評価する項目は構造の安定性や火災時の安全性、柱・土台などの耐久性といった基本的なことに加えて、 維持管理することに配慮されているか、省エネ対策がされているか、シックハウス対策などがされているか、 高齢者への配慮がされているか等々も評価項目になっています。
この制度で審査をうけた住宅性能評価書があれば、ローンの優遇や地震保険の割引といったメリットがあります。
また万が一のトラブルにも紛争処理機関が対応してくれるという安心感もあります。
住宅性能表示制度もいわゆる「品確法」と呼ばれる法律の中の1つの制度ですが、この法律では瑕疵担保責任についても義務化されています。
引き渡しを受けたときから10年間に生じた欠陥は、無料補修や賠償請求ができます。
対象となるのは構造耐力上主要な部分と防水部分となっています。
つまり柱や梁、基礎、土台、耐力壁などと外壁や屋根の仕上げといった部分ということになります。
これ以外の部分は従来からの宅建業法で定められている通り2年間以上の期間を定めることになっています。
日本の住宅は数十年で建て替えることが多くありましたが、環境問題も踏まえて、 「良いものを作り、きちんと手入れをしながら長く大切に使う」という意識へ変化が求められています。
いろいろな技術の開発で安全性も高く、快適性もあがっていますし、それを客観的に評価する努力もされてきています。
家を買う側も、しっかりと情報を集め、自分のイメージにあった素敵な家を手に入れていただきたいと思います。
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